攻撃コードのトレンド（Exploitation Trend）～セキュリティ インテリジェンスレポート第16版から～
5月に公表された「マイクロソフト セキュリティ インテリジェンスレポート第16版」の特集記事、「攻撃コードのトレンド（Exploitation Trend）」を紹介します。 マイクロソフト セキュリティ インテリジェンスレポート（以下、SIR）は、半期に一度マイクロソフトが公開しているセキュリティに関する分析レポートで、ソフトウェアの脆弱性、攻撃コード(Exploit)、マルウエア、フィッシング、悪性のWebサイト等に関する分析を中心としたものです。今回公表された第16版では、2013年下半期（2013年7月―12月）を対象としています。SIRでは、特集記事として話題性の高いテーマを取り上げており、これまでボットネットへの取組み、クラウドのセキュリティ、オンライン広告を使ったサイバー犯罪などを取り上げてきました。今回は、紹介する「攻撃コードのトレンド」も、第16版の特集記事として掲載されている内容です。 SIRは主要なレポートだけでも約140ページの分厚い資料ですが、興味深い内容も多いので、ぜひオリジナルのレポートをご覧いただければと思います。 セキュリティ インテリジェンスレポートhttp://www.microsoft.com/ja-jp/security/resources/sir.aspx Security Intelligence Reporthttp://www.microsoft.com/security/sir/default.aspx 攻撃コードのトレンド ～潜在的なリスクから現実の脅威へ～ ゼロデイ攻撃が話題になる機会が増えていますが、ゼロデイ攻撃を含め、攻撃コードやマルウエア対策を進めるためには、現状を出来るだけ正確に理解する必要があります。本特集記事では、脆弱性と脆弱性に対する攻撃の推移に着目し、脆弱性悪用の技術的な傾向と、流通状況等の分析を行っています。 脆弱性の悪用に関する状況 最初に脆弱性に対する攻撃コードが確認された割合の分析です。Figure.1は、リモートコード実行可能な脆弱性のうち、実際に攻撃コードが確認された脆弱性の割合を表したグラフです。最も危険で悪用が容易な脆弱性にも関わらず、2013年はわずかに10%の脆弱性だけが悪用されるにとどまりました。現在の攻撃コード開発者は、脆弱性情報や攻撃コードを販売し、これを購入した攻撃者が、マルウエア感染を通じた不法行為通により収益を上げるというエコシステムになっています。このため、攻撃コードの開発に見合った収益が見込めない場合は、その脆弱性は攻撃コード開発の対象とならない傾向にあります。Figure.1は、この傾向がよく表れています。 攻撃コードが確認されたタイミング Figure.2は、リモートコード実行可能な脆弱性に対する、最初の攻撃コードが確認された時期を分析したものです。2011年から、このカテゴリのゼロデイ攻撃は減少していますが、あわせて脆弱性の総数が減少しています。このため、相対的にゼロデイ攻撃の割合が増えており、2013年には公表された脆弱性の大半を占めるようになりました。この変化は、セキュアコーディングの普及により、新たにリモートコード実行可能な脆弱性を見つけることが難しくなったことが背景になっています。脆弱性の発見が難しくなったことで脆弱性の総数が減少し、その結果として未公開の攻撃コードの価値が高まったと考えられます。攻撃コードの開発者は、収益を最大化するため、脆弱性対策が公表され、セキュリティソフトが検知するようになるまでは、極めて限定的な相手（顧客など）を対象に取引をするようになっており、これがゼロデイ攻撃の割合が増えた要因となっています。ゼロデイとは対照的に、公開後30日を超えてから、最初の攻撃コードが出現するケースは減少しています。これは、一カ月以内に脆弱性の対処が行われるコンピューターの割合が増え、古い脆弱性を悪用した攻撃が成功する可能性が減少しているためだと考えられます。 悪用された脆弱性カテゴリ(root cause)の傾向 Figure.3では、悪用されたマイクロソフト製品のリモートコード実行可能な脆弱性の脆弱性カテゴリ（root cause）に関する分析です。 まず目につくのが、Stack Overflowに代表されるスタックに関する脆弱性の減少です。2007年には、54.2%を占めていましたが、2013年には5%まで減少しています。これは、コンパイラ(Visual Studio等)の対策が進展したことより、/GSやSafeSEH等の緩和策が機能していることや、開発時の静的な分析ツール（コード解析ツール）の精度の向上が貢献していると考えられます。スタックに関する脆弱性の減少に合わせるように、Useafter-free脆弱性の悪用が増加しています。Drive-by-Download等の手法が一般化したことで、クライアントが主要な標的になりました。Userafter-freeは、クライアント側で稼働するアプリケーションによく見られる脆弱性である事から、攻撃コード開発の主要なターゲットなってきたものと考えられます。なお、Stuxnetで悪用された、DLLロードの脆弱性は、2009年から2012年にかけては悪用が確認されていますが、2013年では悪用が確認されませんでした。 DEP（Data Execution Prevention）と、ASLR(Address Space Layout Randomization)は、脆弱性の悪用方法に大きな影響を与えています。Figure.4は、マイクロソフト製品に対する攻撃手法を分析したもので、DEPとASLRを回避する新たな手法を見つける事が、攻撃者の焦点となっていることがうかがえます。DEPを回避するための手法としてROP(Return Oriented Program)が主要な手法となっていますが、ROPを成功させるためにはASLRを回避する必要があります。このため、ROPとASLRを回避する新たな手段が研究の焦点となっています。ASLRの回避には、ASLRが利用されていないイメージを使うか、アドレス情報が取得可能な脆弱性が利用される場合が大半を占めています。なお、DEPとASLRに加えて、最新のInternet ExplorerとEMETの利用率の向上は、実効性のある攻撃コードの開発を困難なものにしています。 誰が攻撃コードを使うのか 脆弱性が明らかになる経緯は様々です。攻撃コードが犯罪者の手に渡る様子を、2012年1月から2014年2月に攻撃コードが発見された、16の脆弱性について分析をしました。最初に攻撃コードが明らかになった経緯を分析すると、標的型攻撃9件、攻撃フレームワーク3件、トレーダー（販売業者）2件、セキュリティ研究者2件でした。これらの攻撃のうち8件は、後に攻撃フレームワークに取り込まれ、8件のうち2件は犯罪者向けの攻撃キットに取り込まれました。少ないサンプル数ではありますが、攻撃コードは標的型攻撃で使用され、このうちの一部が数か月後を経て広範囲に影響を与える犯罪者向けの攻撃キットに取り込まれています。このことは、セキュリティ更新プログラムを迅速に適用することが、攻撃コードによる攻撃をリスクを避ける上で有効な対策であることを裏付けています。 攻撃コードの開発者は、限定的な取引ばかりでなく、商用の攻撃キットを通じて収益を上げています。誰でもハッカーフォーラムなどで、攻撃キットの購入やレンタルすることで、容易に攻撃者となることが可能です。典型的なキットではFigure.6のように、Webブラウザやアドオンの脆弱性に対する攻撃コードが用意されています。これを攻撃者が自ら用意したサイトや侵入して改竄したWebサーバーに仕掛けます。そして適切な対策を取っていないユーザーが閲覧すると、Drive by Download攻撃によりマルウエアに感染することになります。このような商用の攻撃キットの存在は、遅くとも2006年には確認されていますが、使いこなすためには専門的な知識が必要でした。2010年に登場したBlackholeと呼ばれる攻撃キットは、専門的な知識がなくても使いやすいように設計されており、お金を払えばだれでもサイバー犯罪ができるようになりました。サイバー犯罪で大きな収益を得る例も報告されており、たとえばランサムウエアの一種Revetonを使った犯罪者グループは、攻撃キットを使ってRevetonを感染させ、2012年には$50,000/日の収益を上げていたと言われています。 悪用される製品の推移 初期の攻撃キットは、様々な製品に対する攻撃コードが用意されていましたが、徐々にAdobe Flash/Reader, Microsoft Windows / Internet Explorer, Oracle Java等の主要な製品に絞り込まれるようになりました。最近では、特にJava Runtime …
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